企業情報
COMPANY PROFILE
現在もこの経験をもとに、電気のプロフェッショナルとして、さまざまな問題解決の手助けをさせていただいております。
"売り手によし、買い手によし、世間によし" で知られる近江商人の経営哲学に学び、私たち一人一人の行動が世の中に
与える影響を考慮しながら社会的責任を全うしていくことを目標としております。
近年は地球温暖化防止を背景に、エネルギー使用の最適化をすることが企業の責任となってきております。
このような社会背景のもと、企業の自助努力だけでは実現困難な省エネ・省コスト化の問題をお客様のニーズに合わせて
解決していくことが私たちの使命となってきております。
"私たちはスマートエネルギーで脱炭素社会の実現に向けて貢献します"
このビジョンを実現すべく、社員一同チャレンジ精神をもって努力してまいります。
代表取締役会長
私たちは今、VUCA(変動性・不確実性・複雑性・曖昧性)と呼ばれる時代の中にあり、
日々、目まぐるしく変化する環境に直面しています。
さらに、地球規模の課題である「脱炭素社会の実現」も、私たちが真剣に向き合うべき重要なテーマです。
こうした時代においても、TDSは「確かな技術力」と「問題解決力」を強みに、
さまざまな課題に真摯に取り組み、持続可能な社会の実現に貢献する所存です。
また、創業以来培ってきた信頼と実績を大切にしながら、次世代を支える企業として、
"社員一人ひとりが活き活きと働ける環境づくり"にも力を注いでまいります。
今後とも、一層のご指導とご鞭撻を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
日々、目まぐるしく変化する環境に直面しています。
さらに、地球規模の課題である「脱炭素社会の実現」も、私たちが真剣に向き合うべき重要なテーマです。
こうした時代においても、TDSは「確かな技術力」と「問題解決力」を強みに、
さまざまな課題に真摯に取り組み、持続可能な社会の実現に貢献する所存です。
また、創業以来培ってきた信頼と実績を大切にしながら、次世代を支える企業として、
"社員一人ひとりが活き活きと働ける環境づくり"にも力を注いでまいります。
今後とも、一層のご指導とご鞭撻を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
代表取締役社長
- 商 号
- TDS株式会社(TDS Co.,Ltd.)
- 設 立
- 1967年 7月 29日 (創業 1959年)
- 資本金
- 1,000万円
- 代 表
- 代表取締役会長 田中 幸一
代表取締役社長 田中 幸太朗 - 本 社
- 〒522-0073 滋賀県彦根市旭町6-22 田中ビル4F
TEL 0749-22-0546 FAX0749-24-1711 - 支 店
-
-
[ 滋賀支店 ]
〒522-0026 滋賀県彦根市大堀町389-3
TEL 0749-22-0546 FAX0749-24-1711
-
[ 滋賀支店 ]
- 事業内容
-
・脱炭素推進(CFP)事業
・事業継続計画(BCP)策定支援サービス
・業務用各種電気製品の販売及び取付
・高圧受電、電気配線、設備工事の設計施工
・防災、空調設備の設計施工
・情報通信設備の設計施工
・不動産賃貸管理業務
- 建設業許可
-
- 電気工事業 国土交通大臣許可(般-5) 第27276号
- 電気通信工事業 国土交通大臣許可(般-5) 第27276号
- 管工事業 国土大臣許可(般-5) 第27276号
- 機械器具設置工事業 国土大臣許可(般-6) 第27276号
- 主要取引
銀行 -
りそな銀行 彦根支店
滋賀銀行 彦根駅前支店
滋賀中央信用金庫 城東支店
商工中金 彦根支店
- 1959年
- 創業 家電の小売事業を開始する
- 1967年
- 株式会社田中電機商会を設立する
- 1973年
- 貸ビル経営を始める
- 1974年
- 田中ビルを竣工する
- 1984年
- 電気工事業 滋賀県知事建設業許可(般-59) 第51088号 取得
- 1995年
- 田中ビル2ndを竣工する
- 2005年
- 高宮営業所(滋賀県彦根市高宮町770-1)を開設する
- 2009年
- 高宮営業所から滋賀支店 (滋賀県彦根市大堀389-3)へ移転する
- 2011年
- 個人向けの家電小売り業務から撤退する
- 2014年
- エネルギー診断業務を開始する
- 2017年
- 商号をTDS株式会社に変更する
- 2018年
- 電気工事業 国土交通大臣許可(般-30)第27276号 取得
- 2019年
- 電気通信工事業 国土交通大臣許可(般-1) 第27276号 取得
管工事業 国土大臣許可(般-1) 第27276号 取得 - 2021年
- 令和3年度工場・事業場における先導的な脱炭素化取組維進事業
(SHIFT事業)支援機関登録 - 2022年
- 令和4年度工場・事業場における先導的な脱炭素化取組推進事業
(SHIFT事業) 支援機関登録
令和3年度グリーンリカバリーの実現に向けた中小企業等のCO2削減比例型設備導入支援事業
診断機関登録 - 2023年
- 令和4年度(第2次補正予算)及び令和5年度工場・事業場における先導的な脱炭素化取組推進事業
(SHIFT事業)支援機関登録 - 2024年
- 令和6年度工場・事業場における先導的な脱炭素化取組推進事業
(SHIFT事業)支援機関登録
機械器具設置工事業 国土大臣許可(般-6) 第27276号 取得 - 2025年
- 令和7年度脱炭素技術等による工場・事業場の省 CO2 化加速事業
(SHIFT 事業)支援機関登録